3917cc4f9149ae48593454ad45d9062e最新記事 

現地ツアー直販の「カナダ・ローカルガイド」協賛会社募集中!

この夏、日本からカナダへの旅行は絶望的だと思われます。

カナダでは一回目のコロナワクチン接種率が50%を越え、確実に正常化に進んでます。しかしながら日本ではワクチン接種がかなり遅れています。日本では2回目の完全接種が終わるのは確実のこの夏を過ぎることでしょう。そこで私達「カナダ・ローカル・ガイド」はコロナ渦回復時に備えて現地ツアーの直販サイトを構築しました。現在参加ガイド会社を募集しております。下記のようなガイド会社にお勧めです。

  • お客様に直接ツアーを販売したい。
  • OTAの制約に縛られたくない。
  • 受付からお客様との対話を大切にしたい。
  • ツアー内容を自分で瞬時に更新したい。
  • 広告費を安く抑えたい。

現地ガイド共有型のD2Cモデルを目指します。

D2Cとは

 D2Cとは、Direct to Consumerの略でサービス提供者が自社チャネルを使用、中間業者を通さずに製造した商品を直接顧客に販売するビジネスモデルを指します。つまり「メーカー直販」です。アップルは自社サイトで直接顧客に製品を販売していますが、これがD2Cにあたります。

D2Cのビジネスモデルの特徴

 まずはD2Cの特徴をメリットやデメリットを交えて説明します。

中間業者がいない

 まずこのビジネスモデルの大きな特徴は現地会社と顧客の間で商品を販売する中間販売業者がいない点です。従来の主なビジネスモデルでは、ガイド会社が製造したツアーは、ランドオペレーターから旅行代金、もしくはオンライン代理店から顧客に販売されますが、D2Cでは中間販売者を介さずガイド会社が直接顧客に販売します。そのため、ガイド会社側は今まで中間販売業者に支払っていたマージンや手数料が不要になります。

柔軟なマーケティングができる

 D2Cでは主に自社チャネルで商品を販売するため、他社からの制約を受けずに済むことも特徴の一つです。
楽天やZOZO、Amazonのような大手ECプラットフォームに出店する場合は、運営側のルールに従う必要があります。例えば、ZOZOが実施した全商品を一律10%割引するZOZO ARIGATO(半年で終了)や、楽天が打ち出した全ショップ対象となる送料無料化施策(一部店舗で実施)のように、プラットフォーム側が販売ショップの意図とは異なる対応を行う場合、自社の線略とは異なる施策にも従わざるを得ない可能性がありますが、そのような心配がなくなります。

価格競争を抑えられる可能性がある

 マーケティング施策と同様、価格に関しても自社チャネルであれば他社からの制約を受けずに済みます。例えばAmazonに出店した場合、他社が販売している類似の商品が同一ページ上に並ぶことになります。そうなると差別化の一環として商品価格を下げる必要が生じるなど、望まぬ値下げを強いられることもありえます。しかし自社チャネルであればこのような過度な価格競争を避けることができます。

顧客と関係を持つ接点が多い

 従来のように中間販売業者に商品を販売するビジネスモデルの場合、メーカーは直接顧客との接点がありません。D2Cの場合は自社チャネルで販売するため、顧客と直接やりとりをする機会が増えます。プロモーションやブランディング用途でSNSを活用する企業も多く、さらに顧客との接点が多くなります。顧客の声が直接開発側に届くのは大きなメリットと言えるでしょう。

データを細かく収集できる

 ECプラットフォームに出店する場合、顧客情報は通常運営側が所有するため、どんな顧客が商品を購入したかを把握することができません。D2Cであれば、原則全ての購買データが自社に蓄積されます。それを基に売れ筋商品や人気商品の特徴、売れるタイミングなどの傾向を細かく分析することができ、商品開発やマーケティング施策に活用することができます。

環境構築にコストがかかる

 上記ではD2Cのメリットを中心に解説してきましたが、一方でデメリットとして、既存のECプラットフォームを利用しない分、販売環境の整備にコストがかかることが挙げられます。しかしカナダローカルガイドではすでにプラットフォームが出来上がっていますのでコストはかかりません。

認知度や信頼度が必要

 楽天やAmazonのようなECプラットフォームを利用する場合、「楽天(Amazon)で販売している商品」として購入してくれるため、認知度がそれほどなくても消費者は買ってくれます。また、大手ECプラットフォーム傘下で販売することで、一定の信頼度を得ることもできます。
 しかしD2Cで販売する場合は、認知度が低いと商品を購入してもらいにくくなります。そのためターゲットとなる見込み顧客に対して、自社商品の認知度や信頼度を向上させる取り組みが必要となります。そこで、各地ガイド会社共同でプラットフォームを共有することで知名度の低さをカバーします。

お問い合わせこちら:worldwidelocaltour@gmail.com

Related posts